会計士専門の転職エージェント

転職成功した私は、マイナビ会計士を使いました。

 

公認会計士・税理士の藤沼です。

監査法人を5年で辞め、コンサル(FAS)に転職しました。

年収は200万UP、毎日のワクワク感が手に入り、転職は大成功だったと思います。

監査法人は辞めて正解。今でもそう感じます。

そこで今回は、私の感じたワクワクを多くの方にご提供します。

(コンサル業界に詳しくない方にも読めるよう、なるだけ詳細に書きました。)

 本記事を読むメリット

  • 会計士のコンサル業界の基礎知識が得られる
  • コンサルのメリット・デメリットが分かる
  • 失敗しないための転職方法が分かる

謎の多いコンサル業界、一緒にヒモ解いて行きましょう。

 

会計士がコンサルに転職する前に知っておくべき事

会計士がコンサルに転職する前に知っておくべき事

私は、元々コンサル志望の会計士でした。

監査法人で約5年経験を積み、会計士資格を取得した後、念願のコンサル業界へ転職しました。

しかし、一言で「コンサル」といっても業界は広く、転職活動では様々な学びがありました。

そこでまずは、会計士が選ぶコンサル業界の基礎知識についてお話します。

特に、転職未経験の方は読んでいただくと参考になるかと思います。

 

コンサルと言っても、種類は沢山

コンサルと言っても、種類は沢山

一言に『コンサル』と言っても、種類は沢山あります。
会計士が転職する場合の『コンサル』には、次のような種類があります。

 コンサルの種類

  1. FAS
  2. 会計税務アドバイザー
  3. 再生コンサル
  4. 戦略コンサル

初めて転職される方にとっては、どれもイメージが沸きづらいですよね。
それぞれ、具体的なイメージをご説明します。

 

FAS(フィナンシャル・アドバイザリー・サービス)

FASは、次の3つのサービスに分類されます。

FASの種類

  • 財務デューデリジェンス(財務DD)
  • バリュエーション
  • 不正(フォレンジック)対応

 

 財務DD

公認会計士がコンサルへ転職した時、最も活躍しやすいのが財務DDです。企業がM&A(買収)をする際に、投資対象企業のF/Sを見て企業価値を評価し投資の意思決定を行いますが、そもそもF/Sを正しい形(「買い手側の会計方針」や「買収目的」に合わせた形)に補正必要があります。この補正作業を、財務DDといいます。(厳密には、F/Sが正しいかどうかの「確認作業」を財務DDと呼びますが、実務では「あるべき形への補正作業」までを1つの契約とするケースが多いです。)
通常は企業会計基準ベースで補正するので、監査法人時代の会計知識をそのまま活かすことができます。
また、場合によっては企業会計上のあるべき形ではなく、実態としてあるべき形に補正するケースもあり、状況に応じた判断が必要となります。
その点で、監査経験を活かしつつも新たな知識を習得でき、監査法人出身の会計士が最もとっつきやすいコンサル分野になります。

 

 バリュエーション

バリュエーションとは、財務DDの次のフェースで実施される『企業価値評価』を指します。正しく補正されたF/Sをもとに、企業価値を算定する業務になります。バリュエーションには、①コストアプローチ、②マーケットアプローチ、③インカムアプローチという3種の評価手法があります(公認会計士試験で学習したアレです)。多くの場合はこれら複数の手法で評価し、平均値を算出します。これらの手法は古くから用いられている手法で、研究もし尽されているため、トレンドによって手法が変化する事はまずありません。そのため、決まった公式に当てはめていく作業がメインになります。また、基本的に財務DDの延長線上にある仕事なので、財務DDとバリュエーションをセットで行うことが多いです。

 

 不正対応

不正対応とは、不正の予防および対応というコンサル分野です。『フォレンジック』とも呼ばれます。こちらも会計監査と親和性の高い分野であり、監査法人内において同様の部署を有している法人もあります。また、不正対応では『予防』よりも『対応』業務の方が業務量が多くなります。なぜなら、日本企業では不正の「予防」にあまり力を入れない傾向にあり、実際に不正が発生した時に初めて「対応」策を講じるからです。なお、不正対応は引き受けるとすぐに繁忙期になるため、ややスケジュールを立てづらいという特徴があります。また、業務内容がややネガティブであるため、監査と同様にクライアントから感謝される機会は少ないです。

なお、FASの中に「再生系コンサル」を含めて表現するケースもありますが、これはあくまで広義の意味でのFASです。
狭義には再生系コンサルを含みません。(業務内容が一部被るので、含める事があるのです。)

会計税務アドバイザー

会計税務アドバイザーは、その名のとおり、企業会計や税法に基づいたコンサルティングサービスです。
その具体的な業務内容は多種多様であり、やや大きな括りとなります。

会計税務アドバイザーの仕事には、たとえば次のような業務があります。

 会計税務アドバイザーの仕事

  • 会計システム導入支援
  • 内部統制構築支援
  • プロジェクトファイナンスにおける税務アドバイス
  • 連結会計コンサルティング

 

FASに比べると、『税務アドバイス』も同時に必要となるのが特徴です。
そのため、会計税務アドバイザリーを提供するコンサルティング会社では、公認会計士だけでなく税理士も数多く保有しているケースが多いです。

公認会計士としての経験を活用でき、加えて税務の勉強にもなるので、こちらも公認会計士に人気のコンサルティング分野です。
ただし、業務内容はやや職人的になります。つまり、『会計基準の趣旨から判断して会計処理を考える』というクリエイティブさが若干損なわれ、『税法のここに書いてあるからこのように処理する』という機械的な仕事が増えます。

考える事の面白さよりも、粛々と作業を進める事に面白味を感じる方にとってはオススメかもしれません。

 

再生コンサル

企業再生・事業再生を指します。

ざっくり言ってしまうと『地方の傾いている組織を立て直す』という仕事です。
監査とは対極にある職務内容とも言え、特に若手の会計士に人気の分野ではあります。多くの場合、金融機関から『債権者の財務状況を改善して欲しい』という依頼で、契約がスタートします。そのため、クライアント・金融機関・その他債権者等、登場人物が非常に多く、泥臭い仕事も増えます。

中小のコンサル会社の場合は、自社でできることに限界があるケースがあります。その場合、『自力での再生は困難→M&Aで買収してもらう』という選択を行うケースが増え、あまり『やりがい』を感じない事もあります。そのため、『やりがい』を重視するのであれば大手ファームへ転職すべきかもしれません。

 

戦略コンサル

戦略コンサルでは、いわゆる「事業コンサル」を請け負います。

例えば、経営コンサルタントと呼ばれる職業がこちらに該当します。
一般的にコンサルと言うと戦略コンサルを思い浮かべる方が多いですが、公認会計士の転職先としてはあまりメジャーではありません。

仕事の内容としては、企業の事業戦略を分析し、収益性を高める事業戦略を提案するというものになります。
非常に魅力的な業務内容ですが、監査法人での経験はほぼ役に立たないと思って良いでしょう。

あくまで「会計」は戦略遂行のための1つのツールとして位置づけ、常に勉強が必要になります。

 

転職者の人気は、FAS>会計税務>再生>戦略

転職者の人気は、FAS>会計税務>再生>戦略

会計士が転職先として選ぶ『コンサル』は、人気順に 『 FAS > 会計税務 > 再生 > 事業コンサル 』となっています。
ここでは、それぞれをもう少し細かく、どんな人におすすめか?という視点でご説明します。

1.FAS

会計監査の経験を最も活かすことのできる分野であり、また会計士を求めている企業も多いです。
良い点は、会計士としてのオーソドックスなコンサル経験を積むことができることです。財務DD・バリュエーションと言った経験は、例えばその後に別のコンサルティング会社や企業に転職した際にも活用する事のできるスキルです。今後のキャリアの間口を狭めたくない方にとっては、一番良い選択肢でしょう。

2.会計税務アドバイザー

いわゆる『コンサルタント』というイメージよりも、やや『業務請負人』といったイメージの方が正しいかと思います。仕事はクライアント先に常駐するケースもありますが、自分の会社で作業をし納品時にクライアント先へ出向く、というケースの方が多いでしょう。また税務のスキルを学ぶことができるので、会計監査+税務というコンサルを経験することができます。この分野は組織の強みが色濃く出る分野なので、『会計税務ならコレ』という分野はありません。組織ごとに提供するサービスは全く異なります。(そのため、転職前には入念に「組織の強み」を調査しておくべきでしょう。)
会計税務アドバイザーは、単純作業を苦にされない方にオススメの選択肢です。

3.再生コンサル

若手に人気のある職種ですが、実は欠点がいくつかあります。
まず出張が非常に多いです。再生コンサルのクライアントは、業績の傾いている地方の中小企業がメインです。地方の中小企業の場合、業務をシステム化できていないケースが多く、またフェイスtoフェイスでの業務を好む傾向があり、地方のクライアント先で仕事をするケースが多いです。
また、報酬が安いです。監査法人や事業会社に所属していると、プロジェクトの報酬はあまり給与に関係ありませんが、コンサルティング会社の場合は給与にも影響します。影響を与えるのは基本給であったりボーナスであったり様々ですが、組織としてもあまりお金にならないサービスですから、当然従業員に対する給与も低くなる傾向にあります。
一方で、『やりがい』は非常にあります。相談をしてくるクライアントは、本気で助けを求めている経営者です。自分の仕事・助言によって、1人の経営者・1つの組織が救われることがあります。コンサルが成功した場合、監査では絶対に味わうことの出来ない『感動』が得られます。『地方の企業を助けたい』『困っている人の役に立ちたい』という方にはオススメの選択肢です。

4.戦略コンサル

戦略コンサルは、敷居が高いため意外と人気のない業種です。
全てのコンサルの中で、最も激務となります。公認会計士は会計のプロフェッショナルですが、事業戦略のプロフェッショナルではないため、1から勉強をしなければなりません。加えてライバルが非常に優秀な傾向にあり、組織内での出世争いも多い傾向にあります。一方で、再生コンサル同様に『やりがい』が非常に得られる分野でもあります。クライアントは、基本的に大企業(またはその子会社)がターゲットになります。大企業のビジネススキームが理解できるため、大きくスキルアップでき、その企業の収益性を高めることに成功できると、『何物にも代えがたい喜び』が得られます。こちらは大組織を相手に『やりがいを感じたい』という方にオススメです。ちなみに、給与水準は非常に高いです。

 

コンサルのメリット・デメリット

コンサルのメリット・デメリット

コンサルにも色々ありましたが、ここではコンサル全体としての『メリット』『デメリット』をお話します。

 

デメリット

先にデメリットからご紹介。

  • 忙しくなる可能性がある
  • プライベートの予定を立てづらい

かんたんに解説します。

 

 忙しくなる可能性がある

コンサルティング会社は、監査法人ほどではありませんが、基本的に忙しいです。
なぜなら、コンサル案件は基本的に収益性が高く、『来た案件は基本的に受ける』というスタンスのファーム・人が多いからです。

もちろんその分基本給は高いですし、残業代も相当貰えます。
『やりがい』『面白さ』を感じながらの業務なので、多少忙しくても、監査法人時代のようなストレスを感じることは少ないです。
また、コンサルであっても、ファームによっては残業がほとんどないという組織もあり、たとえば私の知人(会計士)の所属するコンサルファームは月10~20時間程度の残業時間です。

 プライベートの予定を立てづらい

コンサルの仕事は、多くの場合『プロジェクト単位』で組成されます。
急に契約しスタートするプロジェクトもありますから、急にバタバタと忙しくなる事も少なくありません。
そのため、いつ忙しくなるか分からず、プライベートの予定が立てづらいというデメリットがあります。
ただし、こちらもコンサル会社によっては業務量をセーブする所もありますから、ケースバイケースです。

メリット

メリットは2つです。

  • やりがいがある
  • 年収がほぼ確実に上がる

こちらも、かんたんに説明します。

 

 やりがいがある・面白い

第一に、総じてやりがいがあります。私もコンサルに転職しており、仕事に対するやりがいは(少なくとも監査法人より)感じていました。
監査法人での仕事は、多かれ少なかれ『クライアントから嫌な顔をされる』ことがあります。
しかしコンサルティング業務は、基本的に『クライアントから感謝される』仕事です。クライアントから頼られ、今までの経験・知識を提供してあげることで、クライアントに喜ばれます。
このことから、監査法人での業務の何十倍も面白さを感じることができます。
監査法人時代、前のめりで仕事ができましたか?
コンサルでは、『あぁ、これが本当に面白い仕事なんだ』と思える程、前のめりで仕事ができますよ。

 年収がほぼ確実に上がる

中には年収維持というコンサルティングファームもあるのかもしれませんが、ほぼ確実に、監査法人/事業会社よりも年収が増加します。
なぜなら、『コンサル』は直接クライアントの収益性を向上させる業務だからです。(一方、『監査』や『経理』は収益獲得に直接関係しないため、給与が伸び悩みます。)
ちなみに私の場合は、会計士歴5年目で転職し、年収が700万⇒900万に増加しました。
『やりがい』『高収入』が同時に手に入るので、個人的にコンサルはかなりオススメです。

 

 

【失敗談】私がコンサルへの転職に失敗した理由

【失敗談】私がコンサルへの転職に失敗した理由

私は監査法人に入社する前から、「コンサルタントになろう」と考えていました。

監査法人で経験を積み、念願のコンサルへ転職したのですが、結論としては転職活動に失敗したと感じています。

 転職に失敗した理由

  • 企業研究が足りなかった
  • 面接を受けただけでは、会社の内情は分からない

 

企業研究が足りなかった

「コンサル業界の知識」はネットで調べれば分かりましたが、これで満足してしまい、1つ1つの企業の分析が足りませんでした。

たとえば私はM&Aに関する実務を経験したかったので、「M&A」や「財務DD」と記載のあるコンサル求人をピックアップしました。

そして、「入社すればM&Aを経験できる!」と勝手に思い込んでいました。

しかし、それは大きな間違いでした。

私が入社したのは職員200~300名ほどの中堅コンサル会社でしたが、そのうちM&Aを担当しているのは15名ほどの小さな部署だったのです。

人数が少ないですから、案件も少なく、M&Aに携わることはほとんどありませんでした…。

それよりも、「プロジェクトファイナンス」といった特殊な領域を任されることが多く、希望する経験を積むことができませんでした。

ここでの失敗は、「やりたい仕事ができるのか」を調べなかった事です。

こんな単純なリサーチ不足により、1度の転職を棒に振ります。

ちなみに、私と同時期に入社した会計士陣(6名)のうち、5名は既にその組織を辞めています。(5名とも、1~2年で辞めました。)

私と同じような失敗をする方は、本当に多いです。

転職を失敗したくなければ、リサーチを徹底してください!!!

 

面接を受けただけでは、会社の内情は絶対に分からない

私は「面接での雰囲気」も重視していました。

面接での雰囲気が、実際の社内の雰囲気に近いと考えたからです。

しかし、これは大きな間違いでした。

私が入社したコンサル会社の面接での雰囲気は、非常に温和で、優しい方が多い印象を受けました。

しかし入社後は全く違い、部署間のコンフリクトによる陰湿な嫌がらせや、パワハラが横行していました。

このことから、「面接での雰囲気」は参考にならないと感じました。

特に、公認会計士は変わった人が多いです。

EYという大組織にいた頃でさえそう感じていましたが、組織の規模が小さくなるほど、更に「個性」は強まるようです。

組織が小さくなるほど、個人プレーが多くなります。

ビックリしたのが、上司でさえも「自分の知識」が他者に漏れることを恐れ、部下に必要な知識を教えないことでした。(もちろん全員ではありませんが。)

自分の利得を守るためだけに行動するため、上司に虚偽の報告をする人もいました。

少し愚痴っぽくなってしまいましたが、「面接で組織の雰囲気を知る」という考えは失敗だと感じました。特に、良い事しか言わない組織(かつ人員を多く募集している組織)には気を付けた方が良いです。

 

コンサル業界の求人動向

コンサル業界の求人動向

コンサル業界の転職市場は、景気に左右されます。
なぜなら、景気が良い時はコンサルタントを雇う余裕があるからです。

たとえば景気が悪い時は、M&Aという投資戦略を行う企業が減ります。すると必然的に、M&Aコンサルを雇う企業も減ります。
また、従来は外部委託していた会計税務コンサルも、できる限り内部で行おうというマインドになります。
再生系は逆に伸びる傾向にありますが、元々利益率が低く、さほど会計士を必要とするコンサルティングファームは増加しないでしょう。

2020年現在はどうかというと、会計士の転職市場は、やや売り手市場です。
ただし、近年会計士の数が足りてきており、買い手市場に転じてきています。(監査法人の定期採用を見ても、明らかですよね。)

売り手市場というチャンスを逃さない為にも、コンサルの求人が減り始める前に、ある程度求人をピックアップしておくと良いですよ。

 

会計士がコンサルへの転職を成功させる方法

会計士がコンサルへの転職を成功させる方法

まず基本的なお話ですが、転職時には次のような準備を行います。

  • スキルの棚卸
  • 12項目の自己分析
  • 業界研究

転職活動が初めての方も多いと思いますが、上記は転職活動の基本となります。(ここでは解説を割愛します。転職エージェントに聞けば教えてくれますからね。)

次に、「会計士がコンサルへの転職を成功させるポイント」を解説します。

ポイントは入念な「企業研究」です。

企業研究は念入りに!

私の失敗談でもお話しましたが、意外と「企業研究」が不十分なまま転職を決めてしまう方が多いです。

実際に転職活動をしてみると分かりますが、活動はとてもタイトなスケジュールになるため、どうしてもリサーチ不足になってしまうのです。

※ 通常、内定が出てから「2週間」が承諾期間となります。また、通常は3~5社の面接を同時に進めることになります。

企業研究としてリサーチすべきポイントは、次の3点です。

 企業研究のポイント

  • 「強み」をリサーチ
  • 「具体的な仕事内容」をリサーチ
  • 「社内環境」をリサーチ

「強み」をリサーチ

組織がどの市場で戦っていて、どの業務に強みを持っているのか、これを必ずリサーチしましょう。

たとえば私が転職したコンサルでは「太陽光発電」というニッチな分野に強みを持っていましたが、売電価格の法改正により、売上が大きく変動しました。

中小のコンサルになると、市場環境により経営悪化→労働環境の悪化、という流れも十分あり得ますのでリサーチは必須です。

なお、活動期間には制限がありますので、転職エージェントに聞いてしまうのが効率的です。

 「具体的な仕事内容」をリサーチ

求人票に「財務DDができます」「バリュエーションができます」と書いてあったとしても、主としてその仕事が振られるとは限りません。

たとえば私の得た求人票には「業務内容:M&A等」と記載されていましたが、実際はほとんど携わることがありませんでした…。

求人票の記載内容は古いケースがあり、必ずしも自分のやりたい業務ができるとは限りません。

私のような失敗をしないためにも、事前に、具体的にどのような仕事が振られるのかを聞いておきましょう。

 「社内環境」をリサーチ

業務内容だけで転職先を決めてしまうと、長続きしない可能性があります。

「仕事のやりがい」だけで決めてしまうのはNGです。
社内環境(つまり、組織の雰囲気)をリサーチすることもお忘れなく。

私のケースでは、面接での雰囲気=社内の雰囲気と捉えてしまい、失敗しました。

リサーチの際は、「離職率」「若手の割合」など、客観的数値で判断することも大切です。

私の転職先は、面接での雰囲気と実際の雰囲気が全く異なり、若手はどんどん辞めていました。(後で思い返すと、若手の割合が非常に少なく、大量に会計士を募集しているなど不審な点が多くありました。)

本当に良い職場なら、そう簡単に人は辞めないはずです。

 

コンサル向けの転職エージェントの活用

コンサル向けの転職エージェントの活用法

転職エージェントを利用する際は、「マイナビ会計士」がオススメです。

会計士専門のアドバイザーから助言をもらえますから、有利に転職ができるでしょう。
>>関連記事:会計士にオススメの転職エージェント【1社で十分】

ちなみに、私自身もマイナビを使ってFAS系コンサルに転職しました。

無料で利用したい方は、下記リンクから登録できます。