【必見!】監査トレーニーの求人の探し方と、内定の取り方を話します。

監査トレーニーの求人の探し方と、内定率を高める方法

公認会計士・税理士の藤沼です。

EYでは面接官を経験し、中小監査法人では採用の顧問をしていました。

今回は、その経験から「監査トレーニー」について解説します。

皆さん気になる仕事内容や、求人の探し方、そして内定率を高めるヒントも書きました。

私自身も監査トレーニーと共に働いた経験がありますので、見ていて思ったこと・気付いたこと等もお話します。

きっと参考になりますので、ぜひ最後までじっくり読んでください。

この記事を書いた人

1986年生まれ(38歳)
公認会計士税理士

2014年 EY新日本監査法人 入社
2018年 中堅コンサル事務所 入社
2019年 藤沼会計事務所 開業
2020年 アカウントエージェント株式会社 代表


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目次

監査トレーニーとは

監査トレーニーとは

監査トレーニーとは、公認会計士受験生が監査法人で働きながら公認会計士を目指せる制度をいいます。

通常、監査法人で働けるのは公認会計士試験(論文式試験)の合格者だけですが、早期に優秀な人材を確保するため、合格前の受験生を採用する仕組みがあります。

監査トレーニーはBIG4(大手四大監査法人)が先立って導入し、近年では中小監査法人も積極的に取り入れ始めています。

また、単に監査法人で働けるだけでなく、予備校代の資金援助合格後の入社が約束されるなど受験生にとって多くのメリットが得られます。(詳しくは 監査トレーニーになるメリット にて後述)

公認会計士受験生にとっては大きなメリットがあるため、年々競争率が増し、採用倍率は高まっています。

監査トレーニーの採用基準

監査トレーニーの採用基準

監査トレーニーの採用基準には、大きく3つの基準があります。

監査トレーニーの採用基準は3つ

採用基準は各監査法人によって多少異なるものの、上記の3点は大きく変わりません。

それぞれ解説します。

資格

監査トレーニーの応募時に求められる資格は、次のいずれかです。

  • 日本の公認会計士短答式試験の合格者
  • 日本の公認会計士を目指している人
  • USCPA科目合格者
  • USCPA合格を目指している人

採用条件に「公認会計士短答式試験合格」が求められるケースが一般的です。

後ほど紹介する「監査トレーニーの求人データベース」を参照すると、50%以上の求人が「短答合格」を要件にしていました。

ただし、最近では単に「日本の公認会計士を目指している」「USCPAを目指している」ことを条件としているケースも増えており、だいぶハードルが下がりました。

そのため、基本的には誰にでも採用のチャンスがあります。

監査トレーニーの求人の探し方は後述します。

年齢

原則として、日本では採用時に年齢制限を課すことは禁止されています。(参照:厚労省「募集・採用における年齢制限禁止について」

そのため、募集要項や求人票を一見すると、何歳でも応募できるかのように見えます。

しかし、実際は30代後半になると弾かれるケースが増えます。

これは、年齢の高い監査トレーニーを採用することで監査法人側にデメリットが生じるからです。(採用後、仮に論文式試験に落ち続けると人件費がかさんでしまう等のリスク)

監査トレーニー制度は、監査法人にとって「若く優秀な人材を早期に獲得できる」「人手不足を緩和できる」というメリットがあるものの、「不合格者を継続的に雇用しなければならない」というリスクも孕んでいるのです。

このため、実質的には30代前半までが応募のリミットであると言えます。

また余談ですが、監査トレーニーに応募する際にはこの「監査法人側のリスク」も理解しておくべきです。

なぜなら、監査法人側のリスクを理解することが内定率を高めることに繋がるからです。

学歴

しばしば世間を賑わせる「学歴フィルター」ですが、正直、BIG4(大手四大監査法人)にはこれに近いものがあると思います。

なぜなら、BIG4は監査トレーニーの応募者がとても多く、倍率が非常に高いからです。

私自身も、BIG4(EY新日本有限責任監査法人)では監査トレーニーの方々と働いていましたが、優秀な方ばかりでした。

採用部とも話したことがありますが、かなり採用を絞っています。

一方、中小監査法人であれば学歴・職歴を実質的に「不問」としているケースもあり、私が採用顧問をしていた中小監査法人も同様でした。

中小監査法人であれば、例えば高卒の方であっても「ポテンシャルが高い」と判断され、内定が出ることは普通にあります。

監査トレーニーの雇用条件

監査トレーニーの雇用条件

監査トレーニーの雇用条件はいくつかありますが、ここでは代表的な5つを解説します。

それぞれ、簡単に解説します。

雇用形態(正社員/契約社員/アルバイト)

雇用形態には、正社員・契約社員・アルバイトの3パターンがあります。

「正社員」としての契約が一般的ですが、「契約社員・アルバイト」として契約するケース・監査法人もあります。

実際、私が採用顧問をしていた中小監査法人では、契約社員・アルバイトとして監査トレーニーを雇用していました。

契約社員やアルバイトの場合、アサイン日数を相談して調整することができますので、正社員よりも勉強時間を多く確保できるというメリットがあります。

年収・給料

監査トレーニーの給料は、月20万円~25万円が相場です。

これに加えて賞与が支給されるケースもあり、監査トレーニーの年収は300万円~350万円になるケースが多いです。

また、加えて予備校代・受験費用の補助が出る場合、実質的には年400万円~450万円の収入が得られる計算になります。

なお、「BIG4の方が年収が高い」と思っている方も多いようですが、それは違います。

むしろBIG4よりも中小監査法人のほうが、給与水準の高いケースはあります。

大手=高年収という感覚は、監査法人業界では必ずしも当てはまりません。

残業時間

雇用契約に明記されるかは法人によって異なりますが、基本的に、監査トレーニーは残業を抑える傾向にあります。

監査法人側としても、まず公認会計士試験に合格してもらわなければ困るため、勉強を優先する法人・チームが大半です。

ただし、恒常的に残業をさせるような法人が無いとも言い切れないため、応募時には「残業時間がどのくらいか」を必ず確認してください。

残業が多すぎて勉強ができなかった…ということでは本末転倒です。

予備校代(学費)の補助

多くの場合、監査トレーニーには学費(予備校代)の補助が出ます。

公認会計士講座・USCPA講座の学費は年間50万円~100万円になりますから、この補助は大きなメリットになるでしょう。

監査法人によっては予備校代の補助金額に制限を設けるケースがあるため、こちらも応募前に確認しておくことをオススメします。

試験合格後の契約

監査トレーニーとして働くには、「公認会計士試験合格後に一定期間働くこと」が条件となるケースが一般的です。

公認会計士受験生にとっては「合格前に就職先を確保できる」というメリットがある一方、「他の法人に行きたくても転職できない」というデメリットがあります。(詳しくは後述)

契約の縛りについても、応募前に必ず確認して下さい。

監査トレーニーとしての仕事内容

監査トレーニーとしての仕事内容

監査トレーニーとしての仕事は、「監査チームの補助」という位置づけです。

しかし、監査アシスタント(事務員)ではありませんから、ひたすら封詰め作業をさせされる…なんてこともありません。

簡単にいえば、監査トレーニーはJ1(公認会計士1年目のスタッフ)がやるような仕事を任されることが多いです。

監査トレーニーの仕事内容は挙げるとキリがありませんが、たとえば次のような勘定科目について、監査調書の作成を任されます。

監査トレーニーの担当する勘定科目(例)
  • 現金預金
  • 貸付金
  • 借入金
  • その他、経過勘定など

B/S項目の監査は難易度が低いため、上記のような科目を任されるケースが一般的です。

これらの科目の監査を通じて、たとえば

  • 「現預金は銀行からの残高証明書があるから、入手して突合すれば強い証明力が得られそうだ」
  • 「借入金は企業が隠したがるから、網羅性のアサーションに注意して他にも借入がないか注意しよう」

など、実体験を通じて監査実務を理解することができるため、公認会計士受験に大きく役立ちます。

監査トレーニーになるメリット

監査トレーニーになるメリット

公認会計士受験生(USCPA受験生)が監査トレーニーになると、次の4種類のメリットが得られます。

いずれもかなり大きなメリットです。

それぞれ解説します。

金銭面のメリット

監査トレーニーの金銭面のメリットは、次のとおりです。

金銭面のメリット
  • 高い水準の給料がもらえる
  • 予備校代・受験費用を負担してもらえる

監査法人で監査トレーニーとして働くことで、給料がもらえます。

この給与水準が高く、月20万円~25万円が相場です。 普通にバイトするよりも絶対に稼げます。

加えて、予備校の学費を補助してもらえるケースが多く、この点も受験生にとっては大きなメリットです。

監査トレーニーの1番大きなメリットと言っても良いでしょう。

学習面のメリット

監査トレーニーの学習面のメリットは、次のとおりです。

学習面のメリット
  • 財務会計論の学習に役立つ
  • 監査論の学習に役立つ

監査トレーニーも1人の監査スタッフとして、監査調書の作成を任されます。(ただし公認会計士によるレビューが必須)

そのため、財務会計論・監査論との親和性が高く、受験勉強に大きく役立ちます。

特に、監査論では高度な実務感覚が要求されるため、監査トレーニーとしての経験が非常に役立ちます。

監査論を苦手とする受験生が多いですが、監査トレーニーとして監査実務を1年ほど学ぶと、驚くほど監査論が得意になります。

就職面のメリット

監査トレーニーの就職面のメリットは、次のとおりです。

就職面のメリット
  • 合格後も監査法人で働けるため、就活が不要になる
  • 合格後の就職に悩む心配がないため、勉強に集中できる

監査トレーニーとしての採用は、大半が「合格した後にその監査法人に入社すること」が契約に含まれます。

そのため、合格後に就職活動をする必要がなくなります。

また、受験生の方の中には「合格しても監査法人に入社できなかったらどうしよう…」と不安を抱いている方もいるでしょう。

この点、監査トレーニーとして採用されると監査法人への入社が約束されますから、就職への不安を払しょくし勉強に集中できるというメリットがあります。

年齢などに不安を感じている方にとっては、非常に大きなメリットです。(ただし、先述の年齢制限に引っかかる可能性がありますから、この点は注意)

キャリア面のメリット

監査トレーニーのキャリア面のメリットは、次のとおりです。

キャリア面のメリット
  • 他の合格者よりも早く公認会計士登録できる
  • 監査経験を早期に積むことで、早期にキャリアアップできる

通常、公認会計士試験に合格した後、公認会計士登録するには3年の実務経験が求められます。

この点、監査トレーニーとして監査法人で働いた経験は、この実務経験年数としてカウントされるケースが多いため、他の受験生よりも早く公認会計士登録することができます。

また、受験生時代から監査実務に従事できるため、一足先に会計士としてのキャリアを積むことができます。

私たち公認会計士のキャリアはとても幅広いため、早期に経験を積むことで、将来性を広げることができます。

監査トレーニーになるデメリット

監査トレーニーになるデメリット

監査トレーニーは、メリットばかりではありません。

デメリットも必ず知っておきましょう。

監査トレーニーになるデメリット2種

それぞれ解説します。

学習面のデメリット

メリットの裏返しですが、監査トレーニーになると勤務時間中は仕事に拘束されます。

このため 受験専念の方に比べると、勉強に充てることのできる時間は少なくなります。

監査トレーニーに残業をさせる法人は少ないですが、それでも定時内は勉強することができません。

ご自身の学習スケジュールと相談し、適切な勉強時間が確保できるか事前に考慮すべきです。

なお、先述のとおり雇用形態には「正社員」「契約社員」「アルバイト」の3パターンがあります。

アルバイト(非常勤)の場合には、勤務日数を減らすことで勉強時間を確保できます。

就職面のデメリット

こちらもメリットの裏返しですが、「合格後もその監査法人で働かなければならない」という点は人によってデメリットにもなります。

たとえばEYの監査トレーニーとして採用され、その後試験に合格した場合、数年間はEYで働き続けなければなりません。(原則入社してすぐ辞めることはできず、1~2年は働かなければならない)

ただし、このような雇用契約は労基上アリなのか、個人的に疑問も感じます。(モラル的にはNGですが、無理やり辞めることはできるはず。)

なお、契約は監査法人によって異なりますから、たとえば公認会計士試験合格後も他の監査法人に行ってOKというスタイルの監査法人もあります。(私の関与していた中小監査法人がそうでした)

インターン的な採用をしている監査法人もありますので、この点は法人によって異なる点です。

監査トレーニーの選考の流れ

監査トレーニーの選考の流れ

通常、監査トレーニーの選考は次のような流れで進みます。

選考の一般的な流れ
  1. 書類選考
  2. 面接(最終面接)
  3. 内定通知

面接を複数回実施するケースもあるようですが、受験生の勉強時間を奪うことになるため、面接は1回で終わるケースが一般的です。

それぞれ解説します。

書類選考

監査トレーニーを募集している監査法人に対し、応募書類を送付します。

書類はWeb上やメールで送付するケースがほとんどですから、すぐに応募することができます。(応募書類を「手書き」で求められるケースはまず無い)

前職のある方は「履歴書」及び「職務経歴書」の提出が求められ、前職のない方は「履歴書」のみ提出します。

職務経歴書・履歴書の書き方にはルールがありますので、初めて書くという方は後述で紹介している監査トレーニーに強い転職エージェントからフィートバックを受けることで、失敗を回避できます。

面接

面接は1:1で行われるケースのほか、1:2または1:3で行われるケースがあります。

監査トレーニーの採用では、「コミュニケーション能力」が重視されます。

コミュニケーションが苦手?面接が不安?
安心して下さい。この点は転職エージェントを使えば対策可能です。

監査トレーニーは採用倍率が高く、特に人気の監査法人は競争率が高いです。

面接を成功させるには、事前準備が必須です。

面接が苦手な方は、後ほど紹介する転職エージェントで面接対策を受けるのが非常に効果的です。(監査トレーニーの内定率を高める方法 にて後述)

内定通知

書類選考~内定通知まで、通常は2週間以内に完了します。

内定承諾後、一般的には1~2ヶ月後から勤務がスタートしますが、監査法人によっては勤務開始日を相談できます。

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監査トレーニーを募集している監査法人

監査トレーニーを募集している監査法人

監査トレーニーを募集している監査法人の、各社募集概要を紹介します。

上記1~4は、いわゆるBIG4(大手監査法人)です。

BIG4では大々的に監査トレーニーを採用するケースが多く、同期が多いという特徴がありますが、応募が殺到するため倍率が非常に高いです。

また、BIG4は激務となるチームが大半ですから、雰囲気もピリついています。

以下、それぞれ募集について解説します。

有限責任あずさ監査法人

KPMGロゴ

募集URL:https://kpmg.com/jp/ja/home/careers/memberfirm/azsa/year-round-recruitment/tokyo-audit.html

あずさ監査法人(東京事務所)では、公認会計士受験生を広く募集しています。

応募資格は、次の通りです。

  • 何事にも前向きに取り組む方
  • 論理的な思考力、理解力がある方
  • 対人コミュニケーション能力がある方

短答合格の有無は問われないため、他のBIG4に比べると応募の敷居は低いです。

ただし、倍率は非常に高いです。

高いバイタリティ・論理的思考力・退陣スキルが求められるため、応募するならダメ元で応募するくらいが丁度良いです。

EY新日本有限責任監査法人

EYロゴ

募集URL:https://job.axol.jp/vb/c/shinnihon/job/detail/ZGXZX2a8Ko843N-qS

EY新日本有限責任監査法人(東京事務所)では、公認会計士受験生を広く募集しています。

応募資格は、次の通りです。

  • 4年制大学卒業以上
  • 日商簿記2級程度の会計知識

こちらも広く受験生を採用しているため、他のBIG4に比べると応募の敷居は低いです。

ただし、当然その分採用倍率は高く、私が在籍していた頃は倍率10倍以上とまで言われていました。

私がEYに在籍していた頃、複数の監査トレーニーと会ったことがありますがかなり優秀な子たちでした。

今も相当採用を絞っていますので、こちらもダメ元で応募するくらいが丁度良いです。

有限責任監査法人トーマツ

有限責任監査法人トーマツロゴ

募集URL:https://recruit.tohmatsu.co.jp/recruit/tokyo/29375

監査法人トーマツでは、短答合格者の採用を行っています。

募集時期は論文合格発表(11月中旬)にスタートし、12月初旬に選考会がスタートします。

毎年11月中旬~12月初旬のみ限定の募集ですので、通期採用はありません。

また、一般的な監査トレーニー制度ではなく、1月から6月(第2回短答式合格発表日)までの短期雇用になっています。

正直なところ、たった半年間の短期雇用(契約社員)契約では監査実務に従事することができず、雑務が中心になると思います。

かなりイレギュラーな契約ですので、応募時には十分注意してください。

PwCあらた有限責任監査法人

PwCロゴ

募集URL:https://www.pwc.com/jp/ja/careers/new-graduate-aarata/development.html

PwCあらた監査法人(東京事務所)では、グローバル・リーダーシップ・プログラム(GLP)という独自プログラムにより、公認会計士受験生を採用しています。

GLPは、「公認会計士受験をサポートする」という一般的な監査トレーニー制度とは異なり、社会を動かす力を手に入れ世界を変革するグローバルリーダーを育成するという壮大なプログラムです。

会計監査だけではなく、コンサルティング、ディールアドバイザリー、財務サービスなど、幅広い業務に従事するほか、入社3〜4年の期間で海外駐在の権利があります。

監査法人として、リーダーを作るための育成プログラムですので、あくまで公認会計士試験合格は過程にすぎません。

応募のハードルは非常に高いため、気軽に応募することはオススメしません。

その他、中小監査法人

私は、中小監査法人で監査トレーニーを含む採用の顧問をしていました。

そこでの監査トレーニーの採用倍率は、約3倍でした。

わりと人気の監査法人でしたので、これでも倍率は高い方だと思います。

中小監査法人は全国に250社以上あり、受験生視点では「そもそもどんな法人があるかも分からない」という状況のため、思うように人が集まらないのが現状です。

私が関与していた中小監査法人では、私が顧問としてサポートしていたのでかなり集まった方ですが、おそらく他の中小監査法人はもっと倍率が低いはずです。

知名度の低い中小監査法人ほど穴場であり、採用倍率は低いため、実はかなりオススメです。

ただし、中小監査法人では監査トレーニーを大々的に募集していなかったり、そもそも中小監査法人の情報が世の中に出回りません。

中小監査法人の監査トレーニー求人を入手するには、後述する監査トレーニーに強い転職エージェントを利用する必要があります。

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監査トレーニーの内定率を高める方法

監査トレーニーの内定率を高める方法

監査トレーニーの内定率を高める方法を、2つ紹介します。

内定率を高める2つの方法
  1. 監査法人側のリスクを考え、理解する
  2. 書類添削・面接対策を受ける

それぞれ解説します。

監査法人側のリスクを考え、理解する

先で少し触れましたが、監査トレーニーを採用することは、監査法人側にとってリスクにもなり得ます。

監査法人側のリスクには、たとえば次のようなものが挙げられます。

トレーニーを採用する「監査法人側」のリスク
  • 無資格者を雇用し続けるリスク(人件費の増加)
  • 監査トレーニーに指導するコスト(チームの負担増加)

このようなリスクがあるからこそ、監査法人は採用時に厳正な審査を経ます。

自分のメリットだけを考えている受験生は、面接時に見透かされます。(言葉の端々で相手のリスクを考慮していない言動が表れるため)

少なくとも、面接時だけは採用側のことを考え理解しておくべきです。

監査法人の立場を理解している受験生は非常に少ないので、それだけでも、他の応募者よりもアドバンテージが取れます。

書類添削・面接対策を受ける

先述のとおり、監査トレーニーの倍率は非常に高いです。

しかし、不思議なことに監査トレーニーを志望する方は「書類添削」「面接対策」をせずに、自己流で臨む方が多いです。
無謀としか言えません。

学生の応募者が多く面接が初めての方も多いから…なのでしょう。

バイトの面接感覚で入ってくる受験生が多く、衝撃を受けます。。

しかし、だからこそ少しでも書類添削や面接対策をしておくことで、内定率をグッと高めることができます。

履歴書・職務経歴書の書き方や、面接対策のやり方が分からない方は、後述の監査トレーニーに強い転職エージェントを利用するのが便利です。

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監査トレーニーの求人を探す方法

監査トレーニーの求人を探す方法

監査トレーニーの求人を探す方法には、大きく2つあります。

求人を探す2つの方法
  • 自ら求人を探す
  • 転職エージェントから入手する(オススメ)

それぞれ、やり方を解説します。

自ら求人を探す

第一に、監査法人の求人一覧ページからしらみつぶしに監査トレーニー求人を探すという方法があります。

しかし、そもそも多くの監査法人では「監査トレーニーの募集」をHP上で行っておらず、非公開で募集しています。

そのため、この方法は非効率であり、網羅性にも欠けます。

転職エージェントから入手する(オススメ)

オススメなのは、転職エージェント経由で求人を入手することです。

自ら探す手間を省くことができるほか、非公開の監査トレーニー求人を入手することができるため、倍率の低い監査法人を効率的に探すことができます。

先述のとおり、書類添削や面接対策などのサポートがあり、無料なので必ず利用すべきです。

利用しなくても良いですが、利用する人と差が付くと思います。

なお、監査法人の求人を揃えている転職エージェントは 全17社 あります。

このうち、会計士受験生に最もオススメなのは、 ヒュープロ です。

ヒュープロの評判・口コミを集めてみた。

なぜなら、「監査トレーニー」の求人数が最も多く、多くの選択肢の中から選ぶことができるからです。

転職エージェントでは「書類添削」「面接対策」もして貰えますから、内定率を高めることもできます。

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監査トレーニーに関するよくある疑問

その他、監査トレーニーに関するよくある疑問をまとめてみました。


監査トレーニーの給料はいくらですか?

監査トレーニーの給料は月20万円~25万円です。

賞与は4ヶ月分支給されるケースが多いため、年収は320万円~400万円になります。

監査トレーニーとは何ですか?

監査トレーニーとは、監査法人で働きながら公認会計士を目指せる制度をいいます。

監査法人から予備校代・受験費用が補助されるケースが多く、また実務経験を受験勉強に活かすことができるため、公認会計士受験生にとって大きなメリットがあります。

新卒で監査トレーニーになることは可能ですか?

可能です。

一般的な「新卒採用」のような募集というよりも、「新卒者の採用も認められている」というニュアンスですので、採用時期が厳格に決まっているわけではありません。

資格なしでも監査トレーニーに応募できますか?

はい。可能です。

多くの監査法人では、「短答合格者」を募集要項にしていますが、一部「資格なし」の受験生を採用している監査法人があります。

そのような監査法人ではポテンシャル(地頭の良さ、コミュニケーション能力の高さ)を強く見られますから、面接対策は必須です。

監査トレーニーは、大阪・福岡・名古屋など地方でも募集していますか?

はい。募集されています。

ただし、東京都内での募集に比べると求人は少ないです。

これは、そもそも地方事務所は職員数が少なく、教育できる人員に限りがあるためです。

監査トレーニーに落ちた場合、どうすべきですか?

監査トレーニーに落ちた場合は、その他の働きながら公認会計士を目指す選択肢を選ぶことになります。

最も多いのは会計事務所で働きながら公認会計士を目指すケースです。

詳しくは次の記事で具体的に紹介しています。

高卒でも監査トレーニーになれますか?

はい、高卒でも監査トレーニーになれます。

ただし、大手監査法人では学歴が見られやすく、高卒での難易度は上がります。

監査トレーニーの年収は?

監査トレーニーの年収は、300万円~350万円です。

また、これに加えて予備校代の補助が付くケースが多いです。

公認会計士の年収はいくらですか?

公認会計士の年収は次のとおりです。

  • スタッフ     :400~700万円
  • シニア      :600~900万円
  • マネージャー   :800~1,200万円
  • シニアマネージャー:1,200~1,400万円
  • パートナー    :1,200~4,000万円

上記はあくまで大手監査法人内での年収であり、転職をすると更に年収が上がります。

監査トレーニーに受からない場合、どうすべきですか?

監査トレーニーに受からない人は、多くの場合面接対策が不十分です。

必ず転職エージェントを使って求人を探し、面接対策を万全に行うべきです。

なお、監査トレーニーに受からない場合の対応策は、次の記事で紹介しています。


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まとめ:監査トレーニーに強い転職エージェント

ヒュープロレックス
アドバイザーズ
人材ドラフト
レックスアドバイザーズロゴ人材ドラフト
総合評価
(10/10 )

( 8/10 )

( 7/10 )
求人数非常に多い多い少ない
対応エリア全国関東関東・関西
設立2015年2002年2000年
資本金2億2740万円6000万円3400万円
得意領域監査法人 
・経理   
・会計事務所
監査法人 
・会計事務所
・コンサル 
会計事務所
評判口コミ評判を見る評判を見る評判を見る
利用料金無料無料無料
公式サイト公式サイト公式サイト公式サイト

情報量が多く濃い目でしたが、最後に簡単にまとめます。

監査トレーニーまとめ

  • 倍率 : BIG4>>>中小監査法人
  • 求人を探す : 転職エージェントの利用が効率的
  • 内定率UP : 転職エージェントの利用が効果的
  • 注意点 : メリット/デメリットを必ず理解する

監査トレーニーの求人を探すなら、 ヒュープロ がオススメです。

なぜなら、会計税務に強い大手エージェントであり、監査トレーニーの求人数がNo.1だからです。

この記事が、悩める受験生の参考になれば幸いです。

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